下記の誤りがありました。お詫びして訂正致します。
経済学
2020年6月4日記載
（p.298 表の1995-1999年の「労働の寄与」の数値）
（誤）0.1
（正）－0.1
2020年5月19日掲載
（p.340 イの解説）
（誤）パレート最適でない状態では、誰かの効用を不利にすることなく、ある個人の効用を上げることはできない。
（正）パレート最適でない状態では、パレード最適に向けた配分改善の余地があり、他の個人を不利にせずある個人を有利にできる場合もあるが、どのような状況でも「必ず」そうなるとは言えない。
2020/5/11記載
（p.483の図表）
生産関数曲線の位置が不適切でした。正しくは、下記の図表のようになります。
2020/4/27記載
（p.529の図表）
修正部分：点P０および点 P０と点 E間の点線を追記
（誤）
（正）
2020/4/23記載
（p.159 選択肢aの解説の4行目）
（誤）貨幣需要の利子弾力性が0
（正）貨幣需要の利子弾力性が無限大
2019/7/16掲載
（p.174 ウの解説）
（誤）AD曲線が左方シフトし
（正）AS曲線が左方シフトし
（p.393 下から7行目以下の文章をPDF（添付）のとおり訂正）
2019/7/12掲載
（p.167 選択肢エ）
（誤）FG／EF → （正）EF／FG
2019/6/13掲載
（p.370 図1、図2(PDF参照)およびその下の文章を下記のように訂正)
2019/6/11掲載
（p.366 アの解説）
（誤）ア：適切である。上記の説明のとおりである。
（正）ア：適切である。上記の説明のとおり、ラムゼイルールは需要の価格弾力性に逆比例するように課税するというルールであるが、選択肢アでは「ラムゼイルールは供給の価格弾力性に逆比例するように税率を課すことが示唆される」と記述されている。ほかの設問が明らかに誤りである以上、選択肢アが適切であると言わざるを得ない。あえて両方の整合をとるとすれば、課税を消費者ではなく、供給者側に課す場合には、供給の価格弾力性の小さい財に課税することが課税による社会の総余剰減少を最小限に抑えることになる、と解釈せざるを得ない。
2019/5/7掲載
（p.16 ウ・エの解説）
（誤）DI（＝国民所得）
（正）DI（＝国内所得）
2019/3/29掲載
（p.444 下から7行目）
（誤）本問のa、b、c、d、eの各点は、予算制約線上の無差別曲線と予算制約線との接点である。A、b、c、d、eの各点の中で、原点から最も遠い点が最も効用が高いといえる。グラフを確認すると、効用の高さはｂ点＜ｃ点＜ｄ点であり、問題文を読むと、ａ点＜ｃ点＜ｄ点であることがわかる。
（正）予算制約線A上で最も効用が高いのがc点（＝予算制約線Aにおける最適消費点＝無差別曲線と予算制約線Aの接点）、予算制約線B上で最も効用が高いのがd点（＝予算制約線Bにおける最適消費点＝無差別曲線と予算制約線Bの接点）であるが、原点よりも遠いほうの最適消費点が効用が高いので、d点がc点よりも効用が高いといえる。
2019/3/12掲載
（p.94のグラフ）
（誤）2.政府支出 3.民間投資
（正）2.民間投資 3.政府支出
2019/2/20掲載
（p.88 下から5行目）
（誤）有効需要に対して供給が不足するということは、製品やサービスの価格は下がっていく。
（正）有効需要が供給に対して不足するということは、製品やサービスの価格は下がっていく。
2019/2/16掲載
（p.296 ウの解説）
（誤）全要素生産性のランダムは変動が景気循環を生むとされる。
（正）ランダムな変動が景気循環を生むとされる。
（p.388 aの選択肢）
（誤）この消費者リスク愛好的である。
（正）この消費者はリスク愛好的である。
（p.463 下から6行目）
（誤）一方、価格が上昇した場合、代替効果で需要は増加するが、所得効果でその増加分を打ち消すことができず、最終的には需要が増加することになる。
（正）一方、価格が上昇した場合、代替効果で需要は減少するが、所得効果での増加分が、代替効果の減少分を打ち消して、最終的には需要が増加することになる。
（p.531 図の中の記号）
（誤）P２およびQ２
〈正〉P０およびQ０
2019/2/1掲載
（p.64 アの解説）
（誤）過小雇用とは、不完全雇用のことであり、非自発的失業が存在する雇用状態のことである。つまり、需給ギャップがプラスのときは、雇用市場は過剰雇用（失業率は高い）状態にある。
（正）過少雇用とは、不完全雇用のことであり、非自発的失業が存在する雇用状態のことである。需給ギャップがプラスのときは、国が持つ生産設備と労働力をすべて使って（完全雇用）実現される総供給以上に供給することはできない。つまり、労働市場では完全雇用が実現しており、過少雇用（不完全雇用）の状態ではない。
（p.248 イの解説）
（誤）関税引き下げ後に増加した消費者余剰は、四角形GFBCである。
（正）関税引き下げ後に増加した消費者余剰は、四角形P1P0BCである。
財務会計
2019/11/21掲載
（p.394 解説）
（正）11行目～15行目を削除
株式Gの標準偏差がマーケット・ポートフォリオの標準偏差より大きくなっていることを根拠に、β値が1より大きくなることでも正答を導くことができるとの記述が誤り。
2019/7/19掲載
（p.162 ウの解説）
（誤）自己資本利益率＝当期純利益／総資産
（正）自己資本利益率＝当期純利益／自己資本
2019/5/18掲載
電子版（ランクCの問題）p.102 グラフ中の差額投資案の内部収益率
（誤）０％
（正）誤記のため削除
2019/5/9掲載
（p.368 ②標準偏差のところ）
（誤）（例年並み）1.6×1.6×40%＝1.024
（正）（例年並み）1.2×1.2×40%＝0.576
（誤）プロジェクトAの標準偏差
（正）プロジェクトBの標準偏差
（誤）9.216＋1.024＋10.368＝20.608（分散）
（正）9.216＋0.576＋10.368＝20.16（分散）
企業経営理論
2020/10/1記載
（p.730 イの解説）
（誤）
不適切である。チャネル・コンフリクトを防ぐためには、チャネル構成員の動機づけと統制を行う必要がある。そのための手段には、大別すると、物理的パワー、情報的パワー、組織的パワーの3 種がある。また、強制（制裁）、報酬、正当性、専門性、関係性（一体性）などでパワーを分類する場合もある。ただ、パワーが有効になるためには、チャネル構成員との信頼性の醸成が不可欠である。よって不適切である。
（正）
不適切である。チャネル・コンフリクトを防ぐためには、チャネル構成員の動機づけと統制を行う必要がある。そのための手段には、物理的パワー（制裁、報酬で統制する）、情報的パワー（専門知識や情報力を背景にして統制する）、組織的パワー（組織の構成員に指図をする正当性を背景に統制する）などが存在することは正しい。ただし、それら以外にチャネル構成員同士の関係性を構築し、信頼関係を醸成すること（関係性パワー）も手段としては含まれる。よって、大別すると4種類となり、不適切である。
2020/4/7記載
p.490 アの解説
（誤）
平成18 年施行の改正労働安全衛生法において、「事業者は,労働者の週40 時間を超える労働が1 月当たり100 時間を超え、かつ、疲労の蓄積が認められるときは、労働者の申出を受けて,医師による面接指導を行わなければならない」とされた。したがって、設問の「本人の申出の有無にかかわらず」という部分は正しくない。
（正）
平成18 年施行の改正労働安全衛生法において,「事業者は,労働者の週40 時間を超える労働が1 月当たり80 時間を超え、かつ、疲労の蓄積が認められるときは、労働者の申出を受けて,医師による面接指導を行わなければならない」とされた。したがって、設問の「100時間」という部分と「本人の申出の有無にかかわらず」という部分が正しくない。
2019/7/13掲載
平成29年度の第21問、第22問が掲載漏れとなっておりました（組織論）。ランクCの問題ですが、下記にPDFをアップさせていただきます。
2019/5/7掲載
（p.458 解説の4行目）
（誤）（割増率は）休日労働の場合は3割以上
（正）（割増率は）休日労働の場合は3割5分以上
2019/4/23掲載
（p.745選択肢エ および p.746 エの解説）
（誤）Y社が長年をかけて築いてきた…
（正）A社が長年をかけて築いてきた…
2019/3/12掲載
（p.108 アの解説）
（誤）ボタンタリーチェーン
（正）ボランタリーチェーン
（p.484 ウの解説）
（誤）労働基準法第16号
（正）労働基準法第16条
運営管理
2020/4/7記載
p.294 平成27年度第23問の解説の6行目
（誤）用途地域は現在12種類あり
（正）用途地域は現在13種類あり（2018年より）
p.298 平成23年度第22問の解説の7行目
（誤）用途地域の種類は現在12種類あり
（正）用途地域の種類は現在13種類あり（2018年より）
2019/3/29掲載
（p.44 解説の4行目）
（誤）小品種多量生産
（正）少品種多量生産
（p.506 イの解説）
（誤）100,000×0.8=8,000円
（正）100,000×0.08=8,000円
（p.635）
（誤）設問の解答群が抜けていました
（正）〔解答群〕ア A イ B ウ C エ D オ E
経営法務
2019/2/20掲載
（p.303 ウの選択肢）
（誤）それをとDに通知した上で
（正）それをBとDに通知した上で
経営情報システム
2020/7/2掲載
（電子版p.36 ウの解説）
（誤）TCP/IPはネットワーク層と、セッション層を規定して通信を行う通信プロトコルである。
（正）TCP/IPはトランスポート層と、ネットワーク層の2つの層を規定して通信を行う通信プロトコルである。
2019/5/9掲載
（p.66 イの解説 1行目）
（誤）タスク管理は、
（正）ジョブ管理は、
2019/3/8掲載
（p.182 エの解説）
（誤）店舗助剤地
（正）店舗所在地
（p.182）
（誤）p.181においては、スペースの関係で、SELECT文を3行にまとめました。p.182の解説では、その対応ができておらず、「〇行目」の表記がいくつか間違っております。
詳しくは下記の図表をご覧ください。
2019/3/5掲載
（p.110 ウの解説）
（誤）～一体化されたサービスにあたるのは、PaaSのみである。
（正）～一体化されたサービスにあたるのは、SaaSのみである。
2019/2/20掲載
（p.432 図の中）
ビジネスアーキテクチャとデータアーキテクチャの説明（位置づけと主な生産物）が逆になっておりました。