下記の誤りがありました。お詫びして訂正致します。

経済学

2019/3/29掲載

(p.444 下から7行目)

(誤)本問のa、b、c、d、eの各点は、予算制約線上の無差別曲線と予算制約線との接点である。A、b、c、d、eの各点の中で、原点から最も遠い点が最も効用が高いといえる。グラフを確認すると、効用の高さはb点<c点<d点であり、問題文を読むと、a点<c点<d点であることがわかる。

(正)予算制約線A上で最も効用が高いのがc点(=予算制約線Aにおける最適消費点=無差別曲線と予算制約線Aの接点)、予算制約線B上で最も効用が高いのがd点(=予算制約線Bにおける最適消費点=無差別曲線と予算制約線Bの接点)であるが、原点よりも遠いほうの最適消費点が効用が高いので、d点がc点よりも効用が高いといえる。

2019/3/12掲載

(p.94のグラフ)

(誤)2.政府支出 3.民間投資

(正)2.民間投資 3.政府支出

2019/2/20掲載

(p.88 下から5行目)

(誤)有効需要に対して供給が不足するということは、製品やサービスの価格は下がっていく。

(正)有効需要が供給に対して不足するということは、製品やサービスの価格は下がっていく。

2019/2/16掲載

(p.296 ウの解説)

(誤)全要素生産性のランダムは変動が景気循環を生むとされる。

(正)ランダムな変動が景気循環を生むとされる。

(p.388 aの選択肢)

(誤)この消費者リスク愛好的である。

(正)この消費者はリスク愛好的である。

(p.463 下から6行目)

(誤)一方、価格が上昇した場合、代替効果で需要は増加するが、所得効果でその増加分を打ち消すことができず、最終的には需要が増加することになる。

(正)一方、価格が上昇した場合、代替効果で需要は減少するが、所得効果での増加分が、代替効果の減少分を打ち消して、最終的には需要が増加することになる。

(p.531 図の中の記号)

(誤)P2およびQ2

〈正〉P0およびQ0

2019/2/1掲載

(p.64  アの解説)

(誤)過小雇用とは、不完全雇用のことであり、非自発的失業が存在する雇用状態のことである。つまり、需給ギャップがプラスのときは、雇用市場は過剰雇用(失業率は高い)状態にある。

(正)過少雇用とは、不完全雇用のことであり、非自発的失業が存在する雇用状態のことである。需給ギャップがプラスのときは、国が持つ生産設備と労働力をすべて使って(完全雇用)実現される総供給以上に供給することはできない。つまり、労働市場では完全雇用が実現しており、過少雇用(不完全雇用)の状態ではない。

(p.248 イの解説)

(誤)関税引き下げ後に増加した消費者余剰は、四角形GFBCである。

(正)関税引き下げ後に増加した消費者余剰は、四角形P1P0BCである。

企業経営理論

2019/4/23掲載

(p.745選択肢エ および p.746 エの解説)
(誤)Y社が長年をかけて築いてきた…
(正)A社が長年をかけて築いてきた…

2019/3/12掲載

(p.108 アの解説)

(誤)ボタンタリーチェーン

(正)ボランタリーチェーン

(p.484 ウの解説)

(誤)労働基準法第16号

(正)労働基準法第16条

運営管理

2019/3/29掲載

(p.28 解説の4行目)

(誤)小品種多量生産

(正)少品種多量生産

(p.506 イの解説)

(誤)100,000×0.8=8,000円

(正)100,000×0.08=8,000円

(p.635)

(誤)設問の解答群が抜けていました

(正)〔解答群〕ア A  イ B  ウ C  エ D  オ E

経営法務

2019/2/20掲載

(p.303 ウの選択肢)

(誤)それをとDに通知した上で

(正)それをBとDに通知した上で

経営情報システム

2019/3/8掲載

(p.182 エの解説)

(誤)店舗助剤地

(正)店舗所在地

(p.182)

(誤)p.181においては、スペースの関係で、SELECT文を3行にまとめました。p.182の解説では、その対応ができておらず、「〇行目」の表記がいくつか間違っております。

詳しくは下記の図表をご覧ください。

2019/3/5掲載

(p.110 ウの解説)

(誤)~一体化されたサービスにあたるのは、PaaSのみである。

(正)~一体化されたサービスにあたるのは、SaaSのみである。

2019/2/20掲載

(p.432  図の中)

ビジネスアーキテクチャとデータアーキテクチャの説明(位置づけと主な生産物)が逆になっておりました。

過去の正誤表