目次
財務会計2018
『2018年版過去問完全マスター2財務・会計』に下記の誤りがありました。お詫びして訂正致します。
2019/11/21掲載
（p.396 解説）
（正）11行目～15行目を削除
株式Gの標準偏差がマーケット・ポートフォリオの標準偏差より大きくなっていることを根拠に、β値が1より大きくなることでも正答を導くことができるとの記述が誤り。
2019/7/19掲載
（p.158 ウの解説）
（誤）自己資本利益率＝当期純利益／総資産
（正）自己資本利益率＝当期純利益／自己資本
2018/9/27修正
p.372 ②標準偏差（例年並み）のところ
（誤）2%－0.8%＝1.6%
（正）2%－0.8%＝1.2%
経済学・経済政策2018
『2018年版過去問完全マスター1経済学・経済政策』に下記の
2019年7月16日掲載
（p.383 下から7行目以下の文章をPDF（添付）のとおり訂正）
2019年2月20日掲載
（p.90 下から5行目）
（誤）有効需要に対して供給が不足するということは、製品やサービスの価格は下がっていく。
（正）有効需要が供給に対して不足するということは、製品やサービスの価格は下がっていく。
2019年2月16日掲載
（p.286 ウの解説）
（誤）全要素生産性のランダムは変動が景気循環を生むとされる。
（正）ランダムな変動が景気循環を生むとされる。
（p.378 aの選択肢）
（誤）この消費者リスク愛好的である。
（正）この消費者はリスク愛好的である。
（p.456 下から6行目）
（誤）一方、価格が上昇した場合、代替効果で需要は増加するが、所得効果でその増加分を打ち消すことができず、最終的には需要が増加することになる。
（正）一方、価格が上昇した場合、代替効果で需要は減少するが、所得効果での増加分が、代替効果の減少分を打ち消して、最終的には需要が増加することになる。
（p.532 図の中の記号）
（誤）P２およびQ２
〈正〉P０およびQ０
2019/1/25修正
（p.236 イの解説）
（誤）関税引き下げ後に増加した消費者余剰は、四角形GFBCである。
（正）関税引き下げ後に増加した消費者余剰は、四角形P1P0BCである。
2019/1/17修正
（p.64 アの解説）
（誤）需給ギャップがプラスのときは、雇用市場は過剰雇用(失業率は高い)状態にある。
（正）需給ギャップがプラスのときは、国が持つ生産設備と労働力をすべて使って（完全雇用）実現される総供給以上に供給することはできない。つまり、労働市場では完全雇用が実現しており、過少雇用（不完全雇用）の状態ではない。
2018/9/7修正
（p.90 下から4行目）
（誤）GDPデフレータが一貫して低下傾向にある
ｄは日本であることがわかる。
（正）GDPデフレータが一貫して低下傾向にある
cは日本であることがわかる。
2018/8/28修正
（p.504 アの解説）
（誤）不適切である。利潤が最大となる生産量のとき、平均可変費用の大きさは、四角形adqoではなく、四角形feqoによって示される。
（正）不適切である。本問では平均可変費用曲線が与えられていないため、利潤が最大となる生産量のときの平均可変費用の大きさを特定することはできない。なお、四角形adqoは利潤が最大となる総収入（生産量q×価格a）を表している。（解説の図の平均可変費用曲線と点線feは削除）
（p.540 平成25年度第17問の〔解答群〕エ）
（誤）限界費用価格形成原理
（正）平均費用価格形成原理
2018/6/12 修正
p.180 bの解説）
（誤）したがって、ビルトイン・スタビライザーの機能を低下させる。
（正）景気加熱時に有効需要を減少させることもビルトイン・スタビライザーの機能であるため、所得税における最高税率の引き上げはビルトイン・スタビライザーの機能を高めることになる。
2018/5/29 修正
(p.98 下から4行目～2行目)
(正)最後に、民間投資と政府支出のどちらが多いのかを考えるこ
リーマンショック以降、民間は投資を控えてきたことから民間投資
大きいという考えに至ることができれば、ウを選択することができ
(p.428 下から3行目)
(誤)傾き=(1+r)Y1+Y2÷Y1+Y2÷(1+r)=(
(正)傾き={(1+r)Y1+Y2}÷{Y1+Y2÷(1+r
=(1+r)
経営情報２０１８年
『2018年版過去問完全マスター6経営情報システム』に下記の
2019/3/5掲載
（p.116 ウの解説）
（誤）～一体化されたサービスにあたるのは、PaaSのみである。
（正）～一体化されたサービスにあたるのは、SaaSのみである。
2018/5/25 修正
(p.276 空欄Dについての説明)
（誤)空欄D:保全性が適切である。……
〈正）正しくは以下のとおりです。
空欄D:可用性が適切である。可用性はavailability
運営管理２０１８年
『2018年版過去問完全マスター4運営管理』に下記の誤りがありました。お詫びして訂正致します。
2018/7/30修正
（p.246の解説の11行目）
（誤） 性能稼働率＝2×18,000／4,800＝0.75
（稼働時間800時間＝4,800分）
（正） 性能稼働率＝2×18,000／48,000＝0.75
（稼働時間800時間＝48,000分）
2018/5/1修正
p.18のイの解説
(正)「人または機械の利用可能時間を有効稼働時間で除
した値である。」を削除。
（よけいな文章が入っていました。申し訳ありません。）
中小企業経営・政策
2019年3月14日掲載
p.243およびp.245
（誤）「 C 」年率％の向上
（正）「 C 」年率１％の向上