2020年テキストの正誤表はこちら
下記の誤りがありました。お詫びして訂正致します。

経済学

2020年6月4日記載

(p.306 表の1995-1999年の「労働の寄与」の数値)

(誤)0.1
(正)-0.1

2020年5月19日掲載

(p.352 イの解説)

(誤)パレート最適でない状態では、誰かの効用を不利にすることなく、ある個人の効用を上げることはできない。

(正)パレート最適でない状態では、パレード最適に向けた配分改善の余地があり、他の個人を不利にせずある個人を有利にできる場合もあるが、どのような状況でも「必ず」そうなるとは言えない。

2020年5月11日掲載

(p.495の図表)
生産関数曲線の位置が不適切でした。正しくは、下記の図表のようになります。

2020年5月7日掲載

(p.577 「出題範囲と過去問題の出題実績対比」の表)
(誤)平成27年度第8問が「貨幣理論と金融政策」となっている
(正)「雇用と物価水準」に掲載されているので、そちらに移動

2020年4月23日記載

(p.165 選択肢aの解説の4行目)

(誤)貨幣需要の利子弾力性が0
(正)貨幣需要の利子弾力性が無限大

2020年4月21日記載

(p.553の図表)

修正部分:点P0および点 P0と点 E間の点線を追記

画像データが閲覧できない場合は、以下にPDFでも掲載しています。

企業経営理論

2020年3月29日記載

p.506 アの解説
(誤)
平成18 年施行の改正労働安全衛生法において、「事業者は,労働者の週40 時間を超える労働が1 月当たり100 時間を超え、かつ、疲労の蓄積が認められるときは、労働者の申出を受けて,医師による面接指導を行わなければならない」とされた。したがって、設問の「本人の申出の有無にかかわらず」という部分は正しくない。
(正)
平成18 年施行の改正労働安全衛生法において,「事業者は,労働者の週40 時間を超える労働が1 月当たり80 時間を超え、かつ、疲労の蓄積が認められるときは、労働者の申出を受けて,医師による面接指導を行わなければならない」とされた。したがって、設問の「100時間」という部分と「本人の申出の有無にかかわらず」という部分が正しくない。

運営管理

2020年3月19日記載

p.304 平成27年度第23問の解説の6行目 

(誤)用途地域は現在12種類あり
(正)用途地域は現在13種類あり(2018年より)

p.308 平成23年度第22問の解説の7行目

(誤)用途地域の種類は現在12種類あり
(正)用途地域の種類は現在13種類あり(2018年より)

経営法務

2020年4月7日記載

(p.74の図表 意匠権(意匠法)のところ)
(誤)物品のデザインを保護  登録から20年
(正)物品等のデザインを保護 出願から25年
   (特許庁のHPも更新されていないが、これが正しい)

(p.206 下から3行目)
(誤)死後50年
(正)死後70年

経営情報システム

2020年4月11日掲載

(p.282 解答)

(誤) エ → (正) イ

(エの解説)
(誤) 適切である。保全性(保守性)は,MTTR で評価される。システム A のMTTR は 20 時間,システム B の MTTR は 28 時間であるため,システムA のほうがシステム B よりも保全性に優れている。
(正) 不適切である。保全性(完全性)とは、「システムが保持するデータを、データ破壊やデータ間の不整合を起こさず保持できること」であるため、問題文に記載の内容だけで情報システムAとBの優劣を比較することはできない。

(p.284  空欄Dの解説5行目)

(誤) 保全性は故障した箇所を元通りにするための修理や交換のしやすさを表す。
(正)保全性はシステムが保持するデータを、データ破壊やデータ間の不整合を起こさず保持できることを表す。